This page is intended for users in Germany. Go to the page for users in United States.

What we do

事業構想大学院大学キャンパス。 表参道駅徒歩1分。
社会情報大学院大学キャンパス。 高田馬場駅徒歩3分。
学校法人先端教育機構は、文部科学省の認可を受けた学校法人として事業構想大学院大学と社会情報大学院大学を運営しています。大学院の活動を通じて、企業、団体、官公庁、自治体、研究機関など、あらゆる組織の健全な発展に役立つ知のインフラ作りに取り組んでいます。 事業構想大学院大学は、企業の新規事業担当者、事業承継者、地域活性を志す人が新規事の開発を行う社会人向けの大学院です。事業構想修士(MPD,Master of Project Design)を輩出しています。 事業構想とは、実現したい社会を想像し、アイデアを生み、理想の事業を構想し、実現可能な計画へ発展させ、新しい仕組みをつくり動かすことです。 答えのない社会課題には、構想が必要です。前例のないケースに立ち向かう姿勢と、ゼロからものごとを生み出す創造性が必要です。事業構想(Project Design)はそのためのひとつのアプローチ方法です。 社会情報大学院大学は広報・情報のスペシャリストを育成する日本唯一の社会人向け大学院です。 また、大学院で事業構想に取り組む教育だけではなく、付属機関として事業構想研究所と出版部があります。 出版部では、全国の経営者や新規事業担当者、84%の知事・市区町村長などにお読みいただいているビジネス誌「月刊事業構想 Project Design」や「月刊広報会議」などを発行しています。雑誌は全国の書店で発売しており、新しい事業のアイデアの種を、日本全国に発信しています。 ※参考:大学院の特徴 ◼︎外部講師の招聘(サロンスピーチ) サロンスピーチでは、創造性が高く、情熱を持つ学生や研究員が集まり、その期待に応える専属の教員や年間150名以上の超一流の講師との議論が展開されます。 参考 https://www.mpd.ac.jp/curriculum/guest_teachers/ <講師例> ・アイリスオーヤマ 代表取締役社長 大山 健太郎 氏 ・カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社 代表取締役社長 増田 宗昭 氏 ・株式会社サイバーエージェント 代表取締役社長 藤田 晋 氏 ・株式会社 クレディセゾン 代表取締役社長 林野 宏 氏 ・ビジネスデザイナー 濱口 秀司 氏 ◼︎出版 日本中からイノベーションや地方創生に関する情報を集め、発信するために、「月刊事業構想 Project Design」を毎月発行しています。実は、石破地方創生担当大臣にもお読みいただいています! Project Design Online:http://www.projectdesign.jp/ Facebook : https://www.facebook.com/pdreview?fref=ts ■セミナーや研究会 クライアントのニーズに合わせて様々なセミナーや研究会を運営しています。 ・シティプロモーションサミット https://www.projectdesign.jp/201801/city-pr-2017/004383.php ・VISA様との共同企画フォーラム「インバウンド誘客・消費拡大による地方創生」 https://www.projectdesign.jp/201710/cashless-innovation/003984.php ・六本木の東京ミッドタウンで運営する地域×デザイン展 https://www.mpd.ac.jp/lds/2018/

Why we do

47都府県に知のインフラをつくるべく、2018年4月に大阪校と福岡校も開学。
企業の新規事業担当者、事業承継者、自治体職員などが大学に通い、毎日熱い議論を繰り広げている。
事業構想大学院大学は、多様な分野、職種において活躍する修了生を多数輩出し、特に新規事業と地方創生に関し一定の役割を担う存在になりつつあります。 事業構想大学院大学は、多様な分野、職種において活躍する修了生をすでに多数輩出し、特に新規事業と地方創生に関し一定の役割を担う存在になりつつあります。院生、修了生は自らの経営資源を活かして理想の姿を描き、研究とアイデアを重ねながら、学内外に人脈を拡大し、顕著な活躍をはじめています。 事業構想は社会を変える知のインフラです。この流れを日本全国に広げ、47都道府県に事業構想大学院の拠点をつくり、全国に事業構想および事業構想計画を構築できる人材育成し、社会に活力を生み出したいと考えています。 また、社会の中で、企業をはじめとした組織が永続的に活動を続けていくためには、理念に基づく広報が必要です。何のために存在し、新たな価値をどう提供していこうとするのか、事業の未来とその動きを世の中に伝えるコミュニケーション活動が組織を成長させる原動力となります。 情報社会に生きる人材と組織、そして公共もが、広報の意義を深く理解し、研究の幅を広げることから、社会が大きく前進すると確信しています。 学校法人先端教育機構は、事業構想大学院大学と社会情報大学院大学を通じて、企業、団体、官公庁、自治体、研究機関など、あらゆる組織の健全な発展に役立つべく、社会の一翼を担いながら一層の貢献をしていきたいと考えています。

How we do

月刊事業構想。経営者や企業の新規事業担当者は必見。
外部のパートナーと企画し、企画展やセミナーを開催。上記は六本木で開催した地域×デザイン展。
■どのような仕事なのか 本学では、主に4つの役割に分けて運営しています。 ・総合職 ①事務局:大学院運営のための事務局 入学試験や教育課程に関する企画・改善・運用や、院生支援などを幅広く手がけていただきます。ルーティンワークではなく、より良い大学運営を実現するため「知恵を絞る仕事」が多くなります。上記のほか、必要に応じて幅広い業務を担当していただくこともあります。 ②研究所:企業や自治体の課題解決のための企画営業 大学院の附属機関である事業構想研究所では、企業や自治体が新規事業を創出する支援を行っています。クライアントのニーズを把握し、経営資源である独自の大学院カリキュラム、月刊事業構想、内外のネットワークを活用し、企画を立案し提案します。 ③出版部:出版事業における編集、企画 事業構想や広報計画を考える方など、対象とする読者に対して、どのような誌面特集や連載企画があればいいのか、考える力や社会動向をいち早く掴むが求められます。月刊事業構想などの雑誌の他に、書籍や紀要の編集や企画も担当してもらいます。 ・一般職 ④一般職 経営企画・広報・人事・経理財務・総務といった、企業の基幹業務を担うポジションです。大学院運営のアシスタントを行う機会も多く、事務職としてだけでなく、発展的な仕事にもチャレンジしたいという思考の方に向いています。希望すれば審査の上、総合職に転向することも可能です。 ※2019年卒から、初めての新卒採用を開始。 総合職と一般職合わせて6名~10名を予定しています。 ■職員の年齢 20代~30代が多い職場です。